JCMA ENERGY

お問い合わせお問い合わせフリーダイヤル 0120-010-015

太陽光発電「基礎の基礎」

  1. TOP
  2. 初めての方へ
  3. 太陽光発電「基礎の基礎」

太陽光発電「基礎の基礎」

発電の仕組みや運用方法など、太陽光発電の基本をご説明します。

太陽光発電とは、太陽の光をソーラーパネル(太陽光発電モジュール)に吸収し、電力に変換する発電システムです。

  • ①太陽光を吸収して電気に変える
  • ②発電した電気をパワーコンディショナーで交流電気に変換
  • ③接続箱で電気を集めて
  • ④実際にご家庭などで使用できる電力に変換する

こういった仕組みで太陽光発電は電力を作っているます。
一般住宅の屋根などに設置する家庭用太陽光発電のほかに、学校や商業施設の屋上に設置する産業用太陽光発電、広大な敷地に設置する事業用メガソーラーなど、さまざまな場所や用途で利用されています。
太陽光発電は原子力発電に比べて危険性が少なく、火力発電のように二酸化炭素の排出もありません。自然のエネルギーを活用した、人にも環境にも優しい次世代型の発電システムです。また太陽が存在する限り半永久的に発電出来るので、持続可能なエネルギーである点も注目されています。

固定価格買取制度(FIT法)と太陽光発電の普及拡大

正式には平成24年7月より開始された「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」のもと実施されている制度です。
わかりにくいので簡単に書きますと、「太陽光発電」「風力発電」「水力発電」「地熱発電」「バイオマス発電」といった自然エネルギーを利用し発電を行った電気は、国が決めた期間と価格で電力会社が買い取る義務がある制度です。

なぜ太陽光発電がここまで大きく注目されているのでしょうか?

それは一般にある投資商品に比べ、太陽光発電は利回り率が良くリスクも少なく、運用が簡単であるため、多くの企業や投資家が投資事業として太陽光発電所の建設を行ったからです。平成24年度の太陽光発電による売電価格は今より高く20年間に渡り、1kWの発電にあたり40円+(税)といった価格で電力会社に電気を売却することができていました。(買取価格は年々下がっております)
1kWの発電にあたり40円+(税)と言われても、どのくらいの規模でどのくらいの資産運用になるのかわかりにくいかと思います。利回りで考えると導入費用の約10%前後の年間収益を、20年間国が保証してくれるシステムです。(利回りは状況によって異なります)
太陽光発電は国が定めた金額で20年間買い取ってもらうことができるため、 早期に投資額を回収することができ、継続的に利益を得続けることができる非常に魅力的な投資です。

【太陽光投資と不動産投資を比較した例】

商品名 太陽光発電投資 不動産投資
収入 利回り率 利回り:10%前後 利回り:4〜8%
安定性 確実な売電収入 不安定な家賃収入
期間 20年間の売電価格保障
装置寿命は25年~30年程度
メンテナンスを行えば20年以上
建物寿命は40年以上
コスト 建設費 総費用に占める割合が大きい 総費用割合は比較的小さい
維持費 総費用に占める割合が低い
メンテナンス費用は安い
総費用割合は大きい
修繕費用が高い
借入 低金利ローンを展開(1%〜2.5が多い) 事業用の場合は3~6%程度
立地 送電線に近い土地が必要 入居者が多く見込めることが重要
土地候補が少ない

※上記表は目安となり、記載数値の保障をするものではありません

太陽光発電を導入する目的と2つの種類

進化する太陽光発電

太陽光発電で作った電気は、自宅や工場等で消費するほか、電力会社に販売することができます。2012年に制定されたFIT/固定価格買取制度(2017年に改正)により、売電価格が固定化されたことで一気に普及が進みました。現在は安定的な投資商材として注目を集めているほか、災害用の備えとして蓄電池と組み合わせて設置されるなど、太陽光発電の利用目的も多岐にわたり、導入方法も増加しています。

太陽光発電投資

投資商材として太陽光発電設備を購入し、売電収入を得る。新規で発電所を設置するほか、中古発電所の購入することも可能。

全量売電で売電収入を得る

太陽光発電の仕組みでご説明しました通り、発電した電力はご家庭などに提供できる性質に変換します。その後、電線を通じ電力会社へ送り買取をしてもらうことを『売電(ばいでん)』といいます。

  • 太陽光発電から作った電力の全てを直接電力会社へ送り、発電電力の全てを買取対象にする方法を【全量売電(ぜんりょうばいでん)】
  • 太陽光発電所で作った電力を、施設やご家庭で利用して使いきれなかった電力のみを電力会社へ送り買い取ってもらうことを【余剰売電(よじょうばいでん)】

【全量売電】と【余剰売電】はオーナーの希望で選び、経済産業省へ申請する『事業計画認定』により認められた設備が対象となります。全量買取制度は事業や投資として太陽光発電を行う場合に適用されます。発電した電気をすべて電力会社が買い取らなければいけない制度です。(FIT法を利用した太陽光発電事業・投資に適用されます)

余剰買取制度は発電した電気を売電せずにで消費電力として、あまった電気のみを電力会社に買い取ってもらう制度です。(自家消費型太陽光発電の設備に適応されます)売電投資事業は『固定価格買取制度』と『全量買取制度』の二つの制度により、国に保障され安定した収入を得ることができる仕組みです。

電力1kWあたりに買取価格が設定され、これを「売電単価」とも呼びます。「売電単価」は毎年度経済産業省が決定し、事業計画認定を取得したタイミングの売電単価が発電事業に適用されます。

売電利益の考え

平成29年度の太陽光発電(50kW未満)の場合、どれぐらい利益が出ると考えればよいのでしょうか。

概算の計算式:売電単価14円×発電量(kW)=売電金額(利益)

例えば年間80,000kWの発電があれば
14円(売電単価)×80,000kWh(年間発電量)=年間利益1,120,000円(税抜)

という計算になります。
更に、固定価格買い取り制度により、売電単価は20年間(全量売電の場合)変動しない保証がありますから、年間利益と同等程度の利益が20年間ずっと得られるということになります。

1,120,000円(年間利益)×20年間(買取期間)=
総売電利益22,400,000円(税抜)

現在の太陽光発電事業のほとんどが、この固定価格買取制度を利用した設備です。再生可能エネルギー発電設備の中でも、日本の風土にあった太陽光発電は最もリードタイムが短く投資としても採算性のある事業の為、爆発的に普及しました。

※実際には機器の経年劣化により発電量は緩やかに低下していくため、全く同量の利益が続くことはありません。毎年の日照量によっても発電量は変わります。

自家消費型太陽光発電

事業所等の屋根や屋上で太陽光発電を行い、事業に使用する電力を賄う。また、災害等による停電に備える。

自家消費型発電は、電気料金を大きく削減する

自家消費型発電では、余剰売電を適応します。
自宅や自社施設などの屋根に太陽光発電設備を設置することで発電した電気を施設内で使用することができるタイプの太陽光発電です。
例えば年間の電気使用量が10,000kWhを超えるような工場の場合、年間約35%〜40%程度は電気代を大幅に削減することもできます。また、病院など停電が起こってしまうと危険な場所では、緊急電源が必要不可欠です。
自家消費型太陽光発電と蓄電池を併設して非常時の電気に使用できる電気を常に蓄えておくことも可能です。
また、自家消費型太陽光発電は、即時償却などの税制優遇、国や県・自治体から補助金なども豊富に用意されていることから、経費削減として多くの企業も導入を始めております。

太陽光発電に関するご質問は
お気軽にお問い合わせください

お問い合わせ

太陽光発電に関するあらゆるご相談・お見積りは無料です。
お気軽にお問い合わせください。

フリーダイヤル0120-010-015

資料請求・お問い合わせ