太陽光用地として向いている土地

2018.02.28

太陽光用地として向いている土地

太陽光発電を始める時には、大きなお金を使って設備を導入するのですから、せっかくなら少しでも発電量を多く得たいとお考えの方は多いのではないでしょうか。
当協会でも、太陽光用地をご紹介していますが、ここでは、どんな土地が太陽光用地として向いているのかを改めてご紹介いたします。

1.北側を除き日差しを遮る物体が何もない

太陽光発電の一番の敵は影です。
近くに建物や木などが立っていて影が多い場合は、日射量が少なくなり、発電量も少なくなりますので注意が必要です。
今は周りに建物がなくても、将来的に建物が建つ可能性があるかどうかも確認しましょう。

2.価格が安い土地

価格が二束三文な土地は交通の便が悪かったり、周りに建物がほとんど無いことが多いですが、太陽光用地としてはその方が向いていることが多いです。

3.適度な広さの土地

200坪程度~500坪程度の土地が太陽光用地として適しています。

4.地盤が固い土地

地盤が弱い土地の場合、造成のための地盤工事に大きな費用がかかってしまいます。
地盤は固い土地を選ぶのが望ましいです。
ただし、地盤が固すぎると施工の妨げになるので事前に調査を行うことが重要です。

5.日照時間が長い土地

太陽光発電は太陽光エネルギーを電気に変換します。そのため太陽が良くあたる方が効率よく発電ができます。
国が公開している「統計でみる都道府県のすがた2018」より最新(2016年度)の都道府県別日照時間(年間)ランキングは以下の通りです。

1位 山 梨 県 2188時間
2位 愛 知 県 2168時間
3位 和歌山県 2155時間
4位 三 重 県 2144時間
5位 岐 阜 県 2135時間
6位 群 馬 県 2129時間
7位 大 阪 府 2127時間
8位 兵 庫 県 2115時間
9位 徳 島 県 2099時間
10位 静 岡 県 2099時間
11位 高 知 県 2097時間
12位 埼 玉 県 2071時間
13位 茨 城 県 2062時間
14位 宮 崎 県 2051時間
15位 香 川 県 2029時間
16位 長 野 県 2022時間
17位 滋 賀 県 2013時間
18位 岡 山 県 1996時間
19位 鹿児島県 1946時間
20位 栃 木 県 1936時間
21位 神奈川県 1935時間
22位 熊 本 県 1932時間
23位 愛 媛 県 1925時間
24位 大 分 県 1913時間
25位 広 島 県 1897時間

6.太陽光用地としての地目

「山林」

山林とは、耕したり肥料を与えたりなどの耕作の方法を取らないで竹木の生育する土地の事を指し、一般的な山や森林などがこれに該当します。

山林において太陽光発電事業を行うには、その山林近辺に「一定の電力需要があるのかどうか」ということが重要になります。
電力需要がさほど多くない場合は、接続量の制限や連系拒否といった事態も十分に想定できますので注意が必要です。

そのため、電力会社との事前相談(接続検討)を行う段階で、接続量制限の有無や電源線の敷設費用などについても把握しておきたいところです。

前述した要件をクリアしたと仮定し、山林に太陽光発電システムを導入する際、まず考えなければならないのが立木の伐採とその処理です。
伐採及びそれに伴う開発を行う面積によって必要な手続きは異なってきます。

伐採及び開発行為を行おうとする面積が1ha未満の場合、伐採を始める90日前から30日前までに、森林法第十条の八に基づき市区町村へ伐採届を提出する必要があります。
伐採及び開発行為を行おうとする面積が1ha以上の場合、都道府県知事から林地開発許可を得なければ伐採及び開発行為を行うことは出来ません。

林地開発を行う場合は、立木の処分方法についても十分に検討していなければなりません。
伐採される森林の多くは雑木林であるため、買い取ってもらうという選択肢は難しいと予測されます。処分に掛かる費用もまた、事業予算の中に組み込む必要があるでしょう。
また、設置しようとしている山林が市街化調整区域内や宅地造成工事規制区域内にある場合は、開発許可や宅地造成に関する工事の許可を受ける必要があります。

「原野」

原野とは、耕作の方法を取らないで雑草やかん木類の生育する土地のことを指し、農地としての利用には適していないなどの理由で放置されている土地がこれに該当します。

休耕田や耕作を放棄した畑では雑草やかん木類が生い茂り、一見すると原野のように見える場合がありますが農地であることに変わりは無く、原野として取り扱われることはありません。
また、登記上では原野となっていても土地内にみかんの木や柿の木などが一本でも生育している場合は、現況地目を畑と見なすケースもあるため注意が必要です。

原野の多くは都市部から離れた部分にあるため、住居の賃貸経営や駐車場経営といった、人の入りが重要となる土地活用法はあまり望めません。
そのため、リゾート施設や保養施設の用地として用いられるケースも多いですが、こういった原野を太陽光用地とするのは向いていると言えます。
南側に太陽光を遮るものがなく、電力系統が近辺に有ることが前提となりますが、この条件さえクリアできれば発電を行うには最高の土地になります。

太陽光用地として検討している原野が、市街化調整区域内や宅地造成工事規制区域内にあたる場合は、開発許可や宅地造成に関する工事の許可を受ける必要があります。
また、現況地目が農地となっている場合は、農地転用許可申請の手続きが必要となります。

「宅地」

宅地とは、建物の敷地及びその維持もしくは効用を果たすために必要な土地地目のことで、一般的には建物の敷地に使用する土地を指します。

宅地は最も固定資産税の高い地目であるため、所有しているだけでも大きな負担になりかねません。宅地を遊ばせておくのはもったいないので、近年、固定資産税対策として宅地で太陽光発電事業を行うことは、非常に有効な土地活用方法として確立されつつあります。

現在、宅地を太陽光用地にすることについて、電気事業法上では何ら制限は設けられていません。そのため、諸々の条件がうまく合致すれば、その他の地目と比べてスムーズに手続きを進めることが出来ますが、その宅地が市街化調整区域内や宅地造成工事規制区域内にある場合は、開発許可や宅地造成に関する工事の許可を受ける必要があります。

「雑種地」

雑種地とは宅地や山林といった、いずれの地目にも該当しない土地の事を指し、一般的なものとして駐車場や野球場、ゴルフ場、飛行場などが挙げられます。
雑種地の多くは宅地並み課税となっているため、更地で所有している場合、固定資産税が大きな負担となります。太陽光用地として雑種地は非常に都合が良く、また実際に最も建設事例の多い地目と言えるでしょう。

首都圏などにおいてはバブル期に整備されたゴルフ場が多数存在していますが、そのほとんどが経営不振などによって閉鎖となっています。
その影響から、各ゴルフ場跡地を所有しているオーナーは積極的にメガソーラー誘致を行っており、立派な太陽光用地として成り立っています。

開発予定の雑種地が市街化調整区域内や宅地造成工事規制区域内にある場合は、開発許可や宅地造成に関する工事の許可を受けなければなりません。
また、敷地内に森林があり、それを伐採する場合においては「伐採届出書」又は「林地開発許可申請書」の提出が必要となります。

「田」

田とは、農耕地で用水を利用して耕作する土地のことを指し、栽培される作物の種類には制限が無く、用水を用いる耕作地はすべて田として取り扱われます。

田は元より水を貯められるよう、通常の土地よりも高さ的に低い位置に設けられており、住宅や構造物を建設する場合はほとんどのケースにおいて盛土を行います。
そのため、土の購入費用や場合によっては地盤改良費用も多く必要となってくるため、それら費用も事業予算に組み込むようにしましょう。

田と似たような地目に塩田というものがありますが、この場合は農地転用を行う必要はありません。ただし、その名の通り塩害が想定される土地であるため、太陽光用地とするためには、塩害地域に対応したものを選択するようにしましょう。

田や畑といった農地を農業以外の用途で利用する場合、農地法第四条又は第五条に基いて農地転用の許可申請又は届出を行う必要があります。
また、効率よく導入を進めるためにも、農地転用の手続きを行うと同時に宅地造成に関する工事の許可申請や届出も行っておくと良いでしょう。

「畑」

畑とは、農耕地で用水を利用しないで耕作する土地のことを指し、田の場合と同様に栽培される作物の種類には制限が無く「田」以外の農耕地は全て「畑」として取り扱われます。

畑は多くの場合、太陽光が当たりやすい場所に立地していることが多いため、各種手続きをクリアしてしまえば太陽光用地として非常に有力であると言えるでしょう。
また、現在では営農と同時に畑の上空で太陽光発電を行う「ソーラーシェアリング」という形式が登場しており、農地が太陽光用地として使用できる可能性は向上しています。

畑や田といった農地を農業以外の用途で利用する場合、農地法第四条又は第五条に基いて農地転用の許可申請又は届出を行う必要があります。
営農を行っていない耕作放棄地についても、この手続きは必要となるため注意が必要です。

ソーラーシェアリングの詳細はこちら→リンク

7.近くに電柱がある

太陽光設備と電柱の距離が遠くなってしまうと、接続距離が長くなってしまい、その分費用が高くなってしまいます。
できるだけ電柱が近くにあることが好ましいです。

8.塩害エリア外の土地

太陽光発電システムは電気なので潮風に弱いです。
海水が直接かからなければ設置は可能ですが、長年運用していくものですので、できるだけ潮風などの影響を受けない場所が望ましいです。

日本住宅工事管理協会では土地の調査も無料で行っています。土地はあるが太陽光用地として向いているかどうかわからない、などのお悩みをお持ちでしたらお気軽にご相談ください。
また、土地を貸したい、売りたいと考えられている方もご相談いただければ設置をご希望の方とのマッチングを図らせていただきます。お気軽にご相談ください。

太陽光発電の設置をお考えの方へ

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