①土地の選定

太陽光発電に適した土地とは

土地

太陽光発電なら固定価格買取制度を活用して、安定した収支を得ることが可能ですが、
どのような土地が太陽光発電に向いているのでしょうか?
太陽光を始めるための土地の選定は重要です。

いくつかのポイントにまとめましたので遊休地やご検討している土地が太陽光発電システムを
設置するのに向いているかチェックしてみましょう。

   

ポイント1:土地の広さ

野立ての場合太陽光発電システムを設置する場合、ある程度まとまった土地が必要となります。
パネルの種類や傾斜角度によって必要な土地面積は変わってきますが、50kwのシステムで約150~200坪程度の広さが
必要になります。

どの規模の発電システムを設置したいのかを考慮して土地の広さを検討しましょう。

   

ポイント2:日射量や影

影の影響

太陽光発電

太陽光発電の一番の敵は影です!

北側を除き近くに建物や木などが立っていて影ができないか、今はなくても将来的に建物が建つ
可能性がないかも確認しましょう。

   

日射量

日射量グラフ

太陽光発電は太陽光エネルギーを電気に変換する為、日射量が多い地域は太陽光発電設置に
より向いています。
NEDO日射量データーベースシステムで全国の日射量を、確認することができますので
確認してみましょう。

NEDO日射量データーベースシステム

   

ポイント3:地盤が設備設置に向いている土地

地盤が弱い土地や、障害物の多い土地の場合、造成や設置のための工事に大きな費用がかかってしまいます。
固すぎる土地の場合は注意が必要ですが、地盤は固い土地を選ぶのが望ましいです。
傾斜がある土地も費用が多くかかりあまり太陽光に向いていない為、できるだけ平坦な土地が良いです。
地盤は事前に調査を行うことが重要です。

地盤調査について
対象 調査名 特徴など
低圧発電所向け 引き抜き検査 簡易な試験のため、費用を抑えて基礎を選定したい場合に用いられます。基本的にはスクリュー杭を使用する前提で、埋没後にクレーンメーターによる引き抜きを実施し、数値を測定します。平均1000キロ程度あればスクリュー杭を打ち込む際にも問題ありません。
スウェーデン式
サウンディング試験
地盤調査では主流の調査方法で、深さ 10m 程度以浅の調査などで用いられます。調査方法としては比較的簡便で、専用のスウェーデン式サウンディング試験機を使い、1.0kN の重りを載せ、ネジの状の先端部(スクリューポイント)を地中に押し込み、どれくらい貫入するかどうか等の検査で地盤の固さを測定します。

スウェーデン式サウンディング試験報告 >>

ラムサウンディング試験 上述のスウェーデン式サウンディング試験で調査できない深さ(20~30m)で用いられます。調査方法は、ハンマー(63.5kg の重り)を 50cm の高さから落下させ、先端が何回で 20cm 貫入したかを測定します。
高圧・メガ案件向け 標準貫入試験
(ボーリング調査)
スウェーデン式サウンディング試験などに比べ、正確な地盤の強度を試料を採取することで判断します。ただし、作業スペースや費用が大きくなってしまう為、広い土地で用いられます。
その他 ・平板載荷試験
・沈下動態観測
・地下水調査
・土質試験
その他にも、基礎に見立てた小さな鋼板を置いて、実際の建物の重量に見合う荷重をかけて支持力を測定する「平板載荷試験」や「土質調査」などがあります。

   

ポイント4:土地の環境

電柱の場所

太陽光設備を設置して売電を開始するためには、近くの電柱と太陽光設備を連系する必要があります。
近くに電柱があれば連系する費用は抑えられますが、近くに電柱がない場合には、自己負担で太陽光設備の近くまで電柱を立てる必要が出てきます。(電力負担金についてはコチラ >>
できるだけ電柱が近くにあることが好ましいです。

   

塩害エリア外の土地

太陽光発電システムは電気なので潮風に弱いです。
海水が直接かからなければ設置は可能ですが、長年運用していくものです。
できるだけ潮風などの影響を受けない場所が望ましいです。

   

条例や制限区域

発電事業に関する制限がないかの確認が必要です。
近隣住民への配慮や景観条例などの自治体からの規制がある場合があります。
何らかの規制や制限がないか確認しましょう。よくある例として下記条例や法令への申請が必要です。

土地利用計画申請 砂防法申請 土砂災害地域申請 文化財保護法申請 景観条例申請
河川法新鮮 遺跡調査申請 林地開発許可申請 伐採許可申請 自然公園法届出
開発協議申請 土壌汚染対策法届出 水利組合確認 農業振興地域除外申請 農地転用許可申請

   

自然災害

補償の内容によって変わりますが、通常は地震・噴火・津波は補償対象外となっています。
なるべく対象の災害が起こりにくい場所を選びましょう。

   

ポイント5:費用

ポイント1~4の条件を満たし土地の費用が安いほど初期費用は抑えられる為、太陽光に向いている土地になります。
ですが土地の購入には固定資産税が発生しますので、地目によっては考えていた以上の金額を支払わなければならない事態になります。
地目が「山林」「原野」「雑種地」「宅地」等になっているのは費用が安く狙い目です。