太陽光発電コラム

【省エネ診断】で省エネ補助金を活用して設備更新しましょう!

2016.07.14

【省エネ診断】で省エネ補助金を活用して設備更新しましょう!

以前コラム【今、「自家消費型」太陽光発電がオススメ!】でご紹介した通り、太陽光発電を自社工場の屋上等に設置し、電気使用料を賄うことで経費削減を推進している企業が増えつつあります。
今回は、そこにさらに既存の電気設備を更新することで、さらなる省エネ化を図る方法についてご紹介したいと思います。

せっかく自家消費型太陽光を設置したのに、電気使用料が高すぎて全額を賄えない、なんて方もいるのではないでしょうか。
24時間フル稼働の工場や、夜間も非常電源を確保する必要のある病院、日中大量の電気を消費するショッピングモール等、電気使用料には頭を悩ませている事業者も多いです。
自家発電太陽光設備を最大限に活用するために、そもそもの電気代を発電容量に近づけたい、と考えているなら是非ご相談下さい。
照明・空調等、既存の電気設備を見直すことで、電気使用量を抑制し、経費削減が見込めます。

光熱費が高い
空調や給湯設備の更新費用が高い
無駄な電気使用を管理し、省エネ化したい

そんな方に少しでも自社内の電気使用量を削減してもらうために、まずは【省エネ診断】をお勧めしています。

【省エネ診断】って何?

【省エネ診断】とはその名の通り、既存設備で現在稼働している電気設備が、一日を通してどれだけ電気を消費しているかを診断するサービスです。
例えば空調設備を例に挙げてみましょう。

通常のエアコンは、使用期間に比例して消費電力量が増加します。
経年劣化とともに、なんと毎年4~5%の割合で増加していくことが分かっているのです。
購入後1年未満から消費電力は増加し、5年後には新品購入時のおよそ20~30%増、さらに10年以上すると50%以上、つまり1.5倍の増加となることもあります。

エアコンは、設定温度に達するまで高速運転を行い、設定温度になると温度を維持するための低速運転に入ります。
新品のエアコンは性能が高いため、高速運転時間は短くて済みますが、性能の低下した古いエアコンの場合、高速運転をしてもなかなか設定温度に達することができません。
つまり、高速運転時間が長く、電力を大幅に消費してしまうのです。
10年以上を経過したエアコンでは、もはや設定温度に達することができず、つねに高速運転状態が続いてしまうことになります。

省エネ化への適切なご提案

こうしたエアコンの消費電力を抑える一番の近道は、もちろん設定温度を調節することです。
夏の冷房時の温度設定を1℃高くすると約13%(約70W)の消費電力の削減になり、冬の暖房時の温度設定を1℃低くすると約10%の消費電力の削減になります。
また、空調の劣化を防ぐことで、設備を購入し直して全部入れ替える費用を抑える方法もあります。
空調の劣化は主にコンプレッサーの摩耗に因るので、大掛かりな修理や分解をすることなく、コンプレッサーの摩耗やキズを補修し、エアコン本来の性能を回復させるのです。
【省エネ診断】では、専門機関によるデータ計測等により、こうした省エネの具体的なアイディアを得ることができます。

補助金を活用できる

この【省エネ診断】は、環境省による二酸化炭素排出抑制対策事業として、平成28年度予算が組まれています。
専門機関を活用した【省エネ診断】、及び設備投資にそれぞれ補助金が用意されているのです。
せっかくなのでこうした補助金を活用し、現在の設備をより省エネ化していくことも考えてみてはいかがでしょうか。
長い目で見て、電気使用量を削減し、更新費用を軽減させることで、経費を抑えることができます。

【省エネ診断】は、診断内容により補助額50万円・100万円の補助金があります。
この補助金額内に収まるよう【省エネ診断】のコースを組んでいる業者もありますので、補助金申請も含めてすべて任せることが可能です。
さらにこの診断結果を踏まえて設備更新をする場合、上限3,000万円の補助金が用意されています。(【省エネ診断】を受診した場合に限る)
補助率は補助対象経費の1/3(中小企業は1/2)と、他の補助金に比べかなり高いもので、設備投資の負担を軽減できます。
但し、この補助金は主に空調設備を対象としているもので、LEDは対象外となっています。

詳細についてはお問合せ下さい。

 

まだ間に合います!

こうした補助金の申請も含め、設備の【省エネ診断】から更新、補助金交付までを全面的にサポートさせていただきます。
もちろん、合わせて自家消費型太陽光の導入もご検討いただけます。
自家消費型太陽光の方の補助金は経済産業省の管轄となっているので、この【省エネ診断】の補助金と並列して申請することが可能です。
その他にも、設置する県での補助金制度、市町村での補助金制度など、一緒に申請できるものとできないものがある中で、最も適したプランをご提案します。
「いまさら間に合わないのでは?」と思われる方も、どんどんご相談下さい。