太陽光発電コラム

はじめよう!太陽光発電所の土地探し

2015.08.29

まずはインパクトの高い土地からコストダウン

これから新たに野立てで太陽光発電を始めようとお考えの多くが最初に行うのが土地探しでしょう。方位・日照・地盤などの条件と土地そのものの価格とを天秤にかけながら探していらっしゃると思います。

2015年8月現在、低圧の売電価格は27円/kWまで下がっていますから、土地選びはかつての大普及時代と比べて極めて慎重性が高いと言えます。売電価格が減っている以上、その他の部分でコストカットを行う必要があるのですが、まずは価格インパクトの高い「土地」から考える必要がありそうです。

土地価格と土地条件

土地が安いからと言ってよく調べもせずに飛びつくと、結果的に発電量が少なくなるなど期待ほどの収入が得られなくなる可能性があります。

太陽光発電に適している土地の条件調べていただくと、次のように実に多くのポイントが出てくると思います。

●日射量 ●日照時間 ●地盤 ●傾斜 ●障害物の有無 ●方位
●造成  ●税金(地目)●塩害 ●災害 ●電柱の有無  ●景観

これらの条件を整理すると大枠ですが3つのポイントに絞られます

ポイント1、しっかり太陽光を集められるか
ポイント2、造成コストがかからないか
ポイント3、地域特性

ポイント1、しっかり太陽光を集められるか

太陽光発電所ですから、太陽光が集められなければ話しになりません。日当たりにとって重要なのは、前述の条件面のうち「方位」「日射量」「日照時間」「障害物の有無」です。

方位面では「南→南西・南東→北東・北西→北」の順に優位です。ですからなるべく南向きにパネルを設置できる方が良いといえるのですが、単に方位だけでは決められません。「たくさんの陽ざし」を「長い時間」、「障害となるものがない状態」で浴びることが出来るのがベストです。ですから、周囲に大きな建物などがある場合は、通年をかけて影に入ることがないか(あるいは影に入る時間が長くないか)を調査する必要があります。

なお、日射量や日照時間は地域によっても異なります。

ポイント2、造成コストがかからないか

こちらは「造成」「傾斜」「地盤」に関わるポイントです。土地の条件によっては設置前に大幅な造成などで思いがけないコストを要することがあります。

たとえば太陽光パネルは30度の角度で設置するのが良いと言われていますが、土地には傾斜を求めない方が無難です。土地に傾斜がある場合、隣地への配慮が必要となります。造成を怠ると、雨水や土砂などが隣地へ流れ込んでしまうなど、後々大きなトラブルになり、保障のために大きな損出が出る可能性もあります。

また、地盤は固い方が良いでしょう。地盤が緩い場合は基礎工事に時間と費用がかかります。

ポイント3、地域特性

「税金(地目)」「景観」「電柱の有無」「塩害」「災害」に関わるポイントです。それぞれ性質が違いますので、分けて説明致します。

●税金

土地には、固定資産税が課税されます。固定資産税は地目(※)により異なりますので、税率の低い地目の土地を活用するのも良いでしょう。ただし、農地転用などの場合には多額の税金が課せられる可能性があります。
※地目とは「田・畑・宅地・池沼・山林」など、土地の用途による区分。

●景観

発電事業に対して制限をしている区域があります。ご検討中のエリアが景観保存地区であったり厳しい景観条例などが敷かれている場合などは、設備に用いる色合いなどに条件が付けられる可能性があり、設備の選択肢が限られます。

また、実際は制限がなくても近隣の住人が景観を気にしてトラブルを起こすこともあります。設置後20年は運用することが想定されているわけですから、地域住民への配慮についは最終的には事業主のモラルに託される部分が大きいと言えそうです。

●電柱の有無

見落としがちなのが電柱の有無です。作った電力を電力会社に売るためには送電設備が必要ですので、近くに電柱がない場合は電柱を新設する必要があります。この際の費用は事業者(太陽光発電を行う人)が負担するのが一般的です。

●塩害

一般的に太陽光発電システムの設備は塩害に弱いと言われています。ただし、塩害対策が取られている設備もありますので、海が近くにあるなど、塩害が予想されるエリアに設置する場合はそういった設備を導入する必要があります。

●災害

通常のメーカー保証は「地震・噴火・津波」を補償対象外としています。これらの自然災害が起こりやすい場所を選ぶと、災害時に大きな損益が出ますので注意が必要です。

まとめ

一般的には1kWあたり10平方メートルの面積が必要とされていますが、土地面積だけでは判断できず、今回お伝えしたように様々なポイントを念頭に置きながら土地選びをする必要があります。

どんなに安い土地であっても、工事や税金でお金がかかったり、期待ほどの発電が出来なかった場合には意味がありません。

日本住宅工事管理協会では、土地探しに行き詰っていらっしゃる方や「こんな条件ですが、向いていますか?」といった相談をお持ちの方からのお問い合わせも受け付けております。ご相談は無料ですので、お気軽にご連絡ください。