太陽光発電コラム

太陽光発電所をトラブルから守るための第三者チェックのススメ

2015.01.27

太陽光発電所をトラブルから守るために第三者チェックをお勧めします

太陽光発電は長い間(20年間)安定して利益を獲得することができる点とメンテナンスフリーで何もしなくてもお金が入ってくる点から全国的にすごい勢いで設置が進められました。

しかし、設置件数が増えて設置年数がたってくると様々なトラブルが発生してきています。
現状、トラブルを一元管理している組織がないため、当協会に張ってくる相談や一般的にニュースなどで取り上げられている問題からどのような問題が起こっていて、トラブルを回避するためにどのような対応を行うことが重要なのかをご紹介していきたいと思います。

太陽光発電所に起こるトラブル

トラブルの種類は大きく2つに分類されます

① 自然災害に伴うトラブル
② 設計に関するトラブル

① 自然災害に伴う

自然災害で起こったトラブル

1 台風などによる風害トラブル

架台の設計・施工に関するトラブルともいえますが、強い風の力を受けてパネルが吹き飛んでしまった事故がありました。
これらの事故は日本よりも太陽光発電所の設置が進んでいる欧米でも起こっています。
構造や強度に対して警鐘が鳴らされています。

原因は大きく2点
1 施工業者の経験不足による設計・施工ミス
2 機材の強度不足

架台などの機材はJIS規格をクリアしているものがほとんどだと思います。
しかし、JIS規格をクリアしていたとしてもこれらの問題が解決できるわけではありません。

この事故の一番の問題は予想できないような突風により事故が起こったわけではなく予想ができる風速で事故が起こってしまった点です。

太陽光発電所は上手く機能しているから問題ないではなく、20年間きちんと運用できるかどうかで考えなくてはいけません。

2 積雪による雪災

こちらは大きくニュースで取り上げられたので知っている方も多いと思います。
パネル上に雪がたまり雪の重みによりパネルごと架台をつぶしてしまった事故です。

雪災を防ぐためには架台を高く設置することが重要ですが設置経験が少ない業者はこのことすら知らず、積雪地域にかかわらず雪が降らない地域と同じ設計を行うことがあります。

雪災を防ぐためにJIS基準もありますが専門家の中にはJIS基準があまりと指摘する声があります。(これすら守られていないケースもあるそうです)

20年間の中で異常気象が起きることも十分考えられるので例年の積雪量のみで考えるのではなく、どのような状況になっても安心して運転を行うことができる設計を行うことが重要です。

3 塩害に関するトラブル

塩害地域に太陽光発電システムを設置する場合、メーカーのパネル・パワコンが塩害地域に対応しているかことが重要です。

当協会にご相談いただいた事業者様は太陽光発電システム1年足らずでパワコンの調子が悪くなり十分な発電を行っていないが何が原因かわからないとのことでした。
設置場所を聞くといわゆる重塩害地域に入っている場所であることがわかりましたがパネルメーカーなどを聞くと重塩害に対して保証を行っていないメーカーでした。

パワコンの不調が塩害による被害かどうかはわかりませんでしたが通常使用のパワコンのためメーカーからの保証は出ず塩害使用のパワコンに交換されていこうトラブルは出ていないとのことです。

ここでの一番の問題は重塩害に対して設置会社が何も説明を行っていない点です。

設置に関するトラブル

設置に関するトラブルは自然災害につながることも多く、現状起こっているトラブルのほとんどが設置時に何かしらの問題があったのではないかといわれています。

代表的なのは地盤調査を怠ることによる架台のトラブルです
自然災害の風害や雪害は架台の設置が不適当であることが起因となって起こるトラブルです。
地盤調査は費用がかかるということで行わない業者が多く、事業者も必要性をあまり感じていないところがあります。
その結果、設置後に架台が沈んでいきパネルに負荷がかかりパネルの破損につながっています。

潜在的に問題を抱えている可能性があるといわれている発電所は4割近くあるといわれており、設置後5年程度で何かしらのトラブルが起こるのではないかとも言われています。

太陽光発電所を守るために

20年間安心して運用ができる太陽光発電所がほんの数年でだめになってしまう可能性があることはもはや否定することができない状態となっています。

何も起こらないように手を合わせて祈るだけではトラブルを防ぐことはできず、何か具体的な対策を取ることが重要です。

日本住宅工事管理協会では第三者組織による太陽光発電所の評価チェックを行うことをお勧めしています。
第三者組織がチェックを行うことで改善すべき点を明確にし、20年以上運用ができる発電所にするために必要なことを確認してひとつずつ改善していきましょう。

日本住宅工事管理協会では第三者機関として太陽光発電所の評価チェックを行っています。
確認方法は様々な方法がありますのでお気軽にお問い合わせください。