太陽光発電コラム

経費削減&エコ『自家消費太陽光』が断然オトクな理由

2017.05.11

もう電気は買わない?エネルギーは自家消費の時代

向上や施設の運用にあたり、少しでも経費を削減したいのは当然のことですよね。
経費削減に着手するなら、まずは「電気」にかかる経費を大幅にカットしてみませんか?

近年注目が集まっている『自家消費型太陽光発電』なら次の3大削減が可能になります。

・電気代の削減
・基本料金の削減
・CO2の削減

自家消費とは、自社工場や病院などの施設で使用する電力を太陽光発電によって作り出したエネルギーで消費すること。
つまり、電気を買うのではなく、電気をつくって使うという動きです。
この動きはどんどん広まってきていて、注目している企業は増え続けています。

自家消費型太陽光発電とは、いったいどんなものなのでしょうか。

電気代削減:「売る(FIT)」より「使う(自家消費)」の方がトクな理由

「太陽光発電といえば、つくった電気を売るんじゃないの?」

と思われる方も多いと思います。
ですが、実は必ずしも売らなくてもよく、自施設で使うことも可能なのです。

ではなぜ、売るより使うという選択に出ている企業が増えたのでしょうか。

発電した電気を売ることができるFIT制度ですが、毎年買い取ってくれる金額は下がってきています。

FIT買取単価の推移(10kW以上)
2012年:40円
2013年:36円
2014年:32円
2015年:29円(7月から27円)
2016年:24円
2017年:21円

当協会の試算でも、売電するより自家消費した方が得になるという結果が得られている施設が実際にあるなど、太陽光発電によって得られた電力の賢い使い道は時代と共に少しずつ変わりつつあるようです。

また、2017年5月現在FITで利用できる補助金制度はないのに対し、自家消費の場合は補助金の対象となることもあるなど、自家消費への追い風は強まるばかりです。

考えてみてください。
今、あなたの会社(施設)が年間に支払っている電気代がほぼ全て無くなったら。
当協会の試算でも次のような結果が得られている施設があります。

・設備費用3170万円で導入
・866万円の補助金を受ける
・年間約210万円の電気代を自家消費でまかなう
・20年間で4230万円以上電気代をまかなう

⇒20年間で約1920万円オトクに

基本料金削減:蓄電池併用で「デマンドカット」が可能に!

デンマンド値という言葉をご存知でしょうか。

これは、簡単にいうと電力の使用量のことです。
デマンド計とよばれる電力計で、30分間の平均使用電力を計測し、1ヶ月のうち一番高かったデマンド値を記憶し、基本料金を決定します。

重要なのは、「一番高かった値」というところです。

一瞬でも普段よりもたくさんの電力を必要とする瞬間があった場合、基本料金はその「一瞬」の値をもとに算出されてしまうのです。

ですから、このデマンド値をカットすることが基本料金削減への近道です。
そうはいっても、瞬間的に電力が必要なことはありますし、それを回避することはなかなか出来ないものです。

そこで、蓄電池を導入します。
太陽光発電でつくった電気は、必ずしもその瞬間に施設で全て使えるわけではありません。
つくりすぎた電力は、通常であれば捨ててしまうことになります。

しかし蓄電池があれば、その電力を貯めておくことが可能になります。
また、深夜帯など電気料金が安い時間帯に電気を買って、使わずに蓄電池に貯めておくこともできます。

この貯まった電力を、瞬間的に電力が必要な時に利用するわけです。
そうすればデマンド値には影響が出ません。
たとえばデマンド10kWカットした場合、年間で約15万円の削減になるというデータもあります(東京電力高圧Aプランの場合)。

デマンドカットコラム

CO2の削減:メリットも価値も、自社だけではなく「社会と地域」へ広がります

太陽光発電による自家発電システムを導入すれば、おのずとCO2の削減が図れます。
企業の在り方が見直されている昨今、自家消費を行うことで社会への貢献度も高まります。

特に、病院や工場といった大規模な施設の場合、地域への配慮は欠かせないものとなっています。
地域密着型の施設として、環境や周辺住民にとっても価値のあるシンボル的な施設となることも期待できます。

照明変換期2020年に向け、どうせならオトクな施設に生まれ変わろう

2020年には「水銀灯」「一部の蛍光灯」が廃止となります。
工場などの大型施設ではLEDへの設備転換を余儀なくされ、各施設、担当者の動きも活発になっていることと思います。

大きな施設の場合、場合によっては大規模な設備転換を行う必要があるかもしれません。
そこで注目したいのがこの『自家消費』なのです。

自家消費型システムを導入するには、「どんな照明が何個あって、どれくらい使っているのか」などを細かく調べて記載しなければいけません。
また、自家消費ではLEDなど省電力設備を併用する方がよりメリットが得られます。

つまり、照明設備の変換を余儀なくされているこのタイミングこそ、それに合わせてオトクな施設に生まれ変われるチャンスといえるのです。

導入しないより、した方がトク!?初期費用を回収してからもメリットは続きます

このように、自家消費型にすることで大きなメリットを得ることができます。

もちろん、初めに設備導入費が必要となります。
そのインパクトが強く以前は懸念されがちではありましたが、
実際は最終的に先程ご紹介したように導入しないよりした方が経済メリットが高くなることがほとんどです。

また先程も少しふれましたが、自家消費型の場合は補助金を使うことも可能ですので、
補助金が受けられる間に始める方がより高いメリットを得ることができます

ここまでたくさんのメリットがあり、貢献度も高い自家消費。
始めない理由がないくらいかもしれませんね。

●自家消費型太陽光発電について詳しく知りたい方はコチラ→ 始めよう、自家消費型

∇自家消費を始めるには?まずは「省エネ診断」を受けよう∇

自家消費型システムの導入に向けて必要なのが「省エネ診断」です。

前述のように、自家消費型システム導入時には施設の照明などエネルギーを細かく調査して記載していく必要があります。
ですが、専門知識がなければとてもではありませんが全て調べることは出来ません。

そこで当協会では、診断士による省エネ診断を受けることをおすすめしています。

診断士は、調査の結果をまとめて依頼者様ごとの資料を作成します。そのため、診断と資料作成には費用がかかります。
とはいっても、自家消費型の場合は補助金で支出をまかなえることが多いだけではなく、自社の適正な状態を把握して最適な設備導入について検討できるためメリットの方が大きいと考えられます。

診断前に電気代の明細などを提出いただき、自家消費型として認められそうかどうかを予め判断して、大丈夫そうな施設に対してのみ診断を行いますので、ご安心ください。

もちろん、御社向けの資料もおつくりできますので気になる方はご相談ください。